資料の紹介
伝統ある企業では、従来の業務のやり方に対するこだわりが、デジタル変革（DX）の妨げになってしまいがちだ。だが、1952年創業でプレストレストコンクリートの専門集団である日本ピーエスは、社長（当時は副社長）自ら旗振り役となり、仕事のデジタル化に取り組むことで成果を上げた。
成熟市場への対応を迫られた同社が全社デジタル化に着手したのは2015年頃。まず、グループウエア、ワークフロー、Webデータベースの機能をもつデジタル化支援ソフトを導入し、全社員がよく使う機能から定着させていくと同時に、テレワーク環境の整備も進めた。その後、コロナ禍の到来により、業務のデジタル化は一気に進展。デジタル化支援ソフトは、あらゆる業務にアクセスできる「業務ポータル」として活用されている。
本資料では、日本ピーエスが10年間取り組んで来たデジタル化の経緯を詳しく紹介しながら、「DXの3ステップと土台作り」について解説。日本ピーエスは1番の成果を「余剰時間の創出」としており、間接部門の人員を減らして人員配置を効率化できたほか、全社の平均残業時間も大きく削減できたという。DXで長期的な効果を上げたい企業の担当者は一読しておきたい。
