資料の紹介

 建築・建設業界では、官民一体で中長期的なBIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)普及に向けた取り組みを推進中だ。最近では、国土交通省が大手企業に加えて中小企業でのBIM利用を促進するとともに、建築確認申請におけるBIM図面審査の開始時期を2026年春に決定。多くの事業者が準備を求められている。

 このBIM図面審査の対象は従来通り2次元のPDF図面だが、BIMデータから生成したものであることなどが条件になる。国交省がガイドラインおよびチェックリストの案を、BIMライブラリ技術研究組合(BLCJ)がサンプルモデルを、それぞれ公開しているので、それらを必ず確認・理解しておきたい。

 本動画では、BIM図面審査対応を中心とする実務情報をまとめており、内容は基本知識、ガイドラインの概要、生成AIを併用した先進事例、BIM図面審査の手順と注意点など多岐にわたる。政府・自治体のほか、大手ゼネコンや設計事務所では、BIMによるレビューや合意形成が標準になりつつあり、その取り組みは業界全体に広がる見込みだ。この動画はBIM担当者を含めた幅広い業界関係者の参考になる。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。