不確実な時代を勝ち抜く人財基盤の条件とは

 グローバル市場の競争激化や、昨今の新型コロナウイルスがもたらす影響など、企業はさまざまな課題を克服しながら競争に打ち勝っていかなければいけない。その競争力の源泉として欠かせないのが人財だ。不確実な時代を乗り越える経営にとって、人財戦略は最重要課題であり、人事部門の重要性も一層増している。

 しかし、「多くの企業は、自社の人財の能力を生かし切れずに苦しんでいます」と指摘するのは、2020年8月にワークデイ日本法人社長に就任した正井拓己氏だ。

 「私は25年にわたり、多くの企業でデジタル変革の現場を支援してきました。そこで見たのは、改革の実行段階で顕在化する人財と組織の問題です。どのような改革も、結局は人の能力を引き出し、生かさなければ成功しないことを実感しています」

 なぜ、日本企業は人財の活用が進まないのか。正井氏は、日本企業の人事システムには現場の要望に合わせて最適化されてきた歴史があり、人財データを経営戦略に生かしたり、社内で横展開して有効活用することが困難な状態にあると話す。

 「不確実性が増す時代にあって、経営者は臨機応変に事業計画の見直しを行う必要に迫られています。計画に合わせて必要な人財の要件、スキルなどをスピーディに把握し、足りない部分は育成し、あるいは採用をして計画を実行に移さなければいけません。そのとき、人財のデータが不十分、あるいは散在していては計画が実行に移せません。統合的なプラットフォームが必要です」

 人事部門内に閉じたデータから、戦略的な全社人財プラットフォームへ。その変革の実現へ、グローバル規模の名だたる企業が採り入れるというWorkdayの強みや、企業にもたらす人財改革について詳しく紹介する。

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