資料の紹介
食とテクノロジーが融合した「フードテック」と呼ばれる新領域をめぐる動きが、2017年ごろから世界的に活発になってきた。フードテックの領域は幅広く、食材、食品、生産・加工、流通、キッチン、家電、レシピにまで及び、様々な新しいテクノロジーが生まれている。
特に2019年は、「ロボットによる自動化」「代替肉」に関する発表が各社から相次ぎ、フードテックというキーワードへの注目度が急激に高まった。下図は、日経クロステックがフォーカスしたフードテック関連のキーワードの推移だが、ここからもその流れが見て取れる。
「食」をめぐっては、コロナ禍による新しい生活様式への対応、異常気象や蝗害（こうがい）による食糧危機、医療・健康問題など、取り組むべき課題が山積しており、新たなテクノロジーやイノベーションが待望されている。
健康・ヘルスケアから、ロボットや代替肉へ
本調査では、日経BPの情報収集・分析サービス「日経TechFind」を使って、フードテックのトレンドや最近の状況を調査し、それらの分析からフードテックの未来を展望した。
今回の調査結果によれば、フードテックは当初、「健康・ヘルスケア」に関するサービスを提供するものとして注目された。2018年には、このヘルスケアサービスを支えるデータ分析に関する領域が話題になっていた。
2019年からは新たに、調理などの自動化のための「ロボット」や、「代替肉」「スマートホーム」などの話題が加わり、これらの領域へフードテックの可能性が急速に広がった。
今回の調査では、さらに下記のような事項を調査・分析している。
●食にまつわる課題と解決策……どんなアプローチや技術が期待できるか？
●注目のプレーヤー……フードテックの有力企業、活躍している企業は？
●未来展望、注目の動き……フードテックの新しい動きはどこにあるか？
これらの調査・分析結果は、資料「食を救うテクノロジー」（PDF）にまとめた。
（★本ページ下部よりPDFのダウンロードが可能）
中長期戦略の策定や新規事業の企画立案に効果的
本調査に用いた日経TechFindは、新技術のビジネスへの活用を見通すための情報収集・分析業務を効率化するオンラインサービスである。技術分野の多角的な調査を広い視野で、しかも省力化・短時間化しつつ実現できるのが最大の強み。日経BPの10万本を超える膨大な技術系コンテンツをはじめ、2000社を超える大手および上場企業、官公庁のプレスリリース、日本の政策ロードマップに関わる白書、企業や研究機関が保有する技術資産である特許、日本が政策的に支援している研究開発の情報といった信頼度の高い技術系の専門情報を、横断的かつ瞬時に収集できるのが特徴である。デジタル治療に限らず、今後のビジネスへの活用が見込まれる新技術のインパクトを客観的に捉えることが可能だ。事業戦略や新規事業の企画などに、ぜひ日経TechFindを役立てていただきたい。
