資料の紹介

 新型コロナウイルス感染症の拡大で、大企業を中心にリモートワークが定常化した2020年。対面の機会が著しく減るなか、従業員の結びつきを維持・強化するために、多くの企業が“情報ハブ”としてのイントラネットの見直しに動いた。社内システムのクラウド移行が加速する今、イントラネットのクラウド親和性を高めることも、不可欠となっている。

 BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)大手のりらいあコミュニケーションズも、2020年夏、SaaS(Software as a Service)型ツールを導入してイントラネット環境を刷新した。テレワークが続くなかでも、社内のコミュニケーションを活性化し、情報伝達や検索の効率を向上したほか、情報発信力の強化にもつなげている。

 本資料では、りらいあコミュニケーションズが3カ月のPoC(概念実証)を経てイントラネットを再構築、クラウド親和性の高い“情報ハブ”を実現するまでの取り組みと導入効果について、担当者のコメントや画面例を交え紹介する。以前から利用していたGoogle Workspaceとの親和性の高さがソリューション選定の大きな決め手となった。

 

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