資料の紹介
世界は脱炭素の大競争時代に入った。建築分野は世界のCO2（二酸化炭素）排出の4割を占めており、対策が急務になっている。2050年カーボンニュートラル宣言で、日本の住宅政策も大変革期に突入した。
目標達成には、住宅全戸平均で40％のエネルギー削減が必要になる。さらに住宅だけではなく、ビルもCO2排出削減のターゲットになってくる。そこで、木造ビルのように建築材料を見直す機運も高まっている。CO2排出削減に貢献する建築技術が切り開く、低炭素住宅や木造ビルなどの新市場。その周辺には、どんなビジネスが生まれるのか――。
省エネ、ZEH、ZEB、高層木造、そして……
住宅では、省エネ家電の利用促進や、再生可能エネルギーの利用拡大が見込まれる。さらに、戸建てから賃貸へZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を拡大する動きが出てきた。ビルでは、ZEBの普及に加えて、木造ビルの建設計画が相次ぐ。さらに、低炭素の建設資材や、AI（人工知能）制御、CO2回収といった、素材・基盤技術の進化・発展も注目される。
本調査では、日経BPの情報収集・分析サービス「日経TechFind」を使って、建築分野の低炭素化に関するトレンドや、関連するテクノロジーについて調査した。さらに、CO2排出削減に貢献する建築技術が切り開く新たなビジネスの可能性について考察した。
今回の調査では、例えば下記のような事項を調査・分析している。
●行政・規制の動き……脱炭素に向け、日本そして世界はどう動く？
●社会実装上の課題……低炭素住宅や木造ビルにはどんな課題があるか？
●低炭素住宅の市場規模……新築戸数は？ 省エネ改修が必要な戸数は？
●有力なプレーヤー……建築技術のCO2排出削減で有力な企業は？
●注目のテクノロジー……新規事業の可能性をもたらす技術は？
これらの調査・分析結果は、資料「CO2排出削減に貢献する建築技術」（PDF）にまとめた。
（★本ページ下部よりPDFのダウンロードが可能）
中長期戦略の策定や新規事業の企画立案に効果的
本調査に用いた日経TechFindは、新技術のビジネスへの活用を見通すための情報収集・分析業務を効率化するオンラインサービスである。技術分野の多角的な調査を広い視野で、しかも省力化・短時間化しつつ実現できるのが最大の強み。日経BPの10万本を超える膨大な技術系コンテンツをはじめ、2000社を超える大手および上場企業、官公庁のプレスリリース、日本の政策ロードマップに関わる白書、企業や研究機関が保有する技術資産である特許、日本が政策的に支援している研究開発の情報といった信頼度の高い技術系の専門情報を、横断的かつ瞬時に収集できるのが特徴である。今後のビジネスへの活用が見込まれる新技術のインパクトを客観的に捉えることが可能だ。事業戦略や新規事業の企画などに、ぜひ日経TechFindを役立てていただきたい。
