資料の紹介
脱炭素に向けた変革は、日本企業にとって待ったなしの状況にある。世界中の投資家が、その取り組みの内容と実効性に注目するようになっているからだ。加えて、大手企業がサプライチェーン全体での実質カーボンゼロを目指す中で、脱炭素に取り組んでいない企業はサプライチェーンからふるい落とされる。
重要なのはCO2排出量削減に向けた明確な目標とシナリオ、施策を考え、それを投資家や取引先にしっかりと認知してもらうこと。つまり、脱炭素に向けた戦略的な情報開示「カーボンディスクロージャー」である。単に脱炭素を実現すればいいというわけではない。それが事業にどのような影響を与え得るか、そのリスクと機会までを考慮したロードマップ策定が求められる。
その情報開示方法の世界基準といえるのが「TCFD」である。2022年4月にスタートする東証プライム市場の上場企業はTCFD対応の情報開示を義務付けられる。本レポート「カーボンディスクロージャー未来戦略」では、2021年10月に改訂されたばかりのTCFDの内容や、Scope3まで含めたCO2排出量削減策・手段、活用できるファイナンスプランなどを解説。さらに、世界的な企業を中心に5セクター30社を選定し、カーボンディスクロージャーの実例を分析している。
脱炭素にどう取り組み、何の情報をどのような手段や経路で開示・発信するのか。本レポート「カーボンディスクロージャー未来戦略」は、削減シナリオの立案、情報開示戦略の策定に際して必携の一冊である。
-----「カーボンディスクロージャー未来戦略」の内容
▼改訂TCFD対応の要諦
「TCFD 提言」で提示されている開示推奨内容と対応方法を詳しく解説。2021年10月に改訂された新ガイダンスの内容にも対応。また、経営層の意思決定や実務に必要なQ＆Aも掲載。
▼カーボンニュートラル実践シナリオ
Scope1・2・3 排出量の実質ゼロ化シナリオの策定方法と、改訂TCFDが求める移行計画の作成方法を詳述。加えて、カーボンニュートラルを実現する際に役立つファイナンス戦略についても解説。
▼先進30社の実例調査と戦略分析
国内外の先進企業30社の開示戦略を調査・分析。各社がカーボンニュートラルに向けて掲げた目標と、達成までのアプローチや表現を解説。
【調査・分析した世界30社】ENEOSグループ、東京ガス、川崎汽船、ボッシュ、花王、シーメンス、JERA、INPEX、BP、BASF、スリーエム、三井化学、住友大阪セメント、ハイデルベルク・セメント、ヴァンシ（VINCI）、JFEホールディングス、ブイググループ、ホルシムグループ、トヨタ自動車、フェデックス、コマツ、フォルクスワーゲン、ジェットブルー航空、ユニリーバ、ネスレ、味の素、アップル、シュナイダーエレクトリック、アンリツ、日立製作所
（※下部より抜粋版をダウンロードできます）
