資料の紹介

 新型コロナウイルスのパンデミックによって多くの企業がテレワークに移行した。日本のある大手IT企業では、緊急事態宣言中のテレワーク率が90%に達し、今でも80%という高水準にあるという。これは、同社がニューノーマル時代の新たな働き方や会社のあり方を模索した結果でもある。

 同社によれば、テレワーク中心の勤務環境でも、生産性や働きがいを向上するための重要な鍵となるのが、柔軟な働き方の実現だという。これに伴い、オフィス活用の形や、組織のあり方も、当然変わっていく。従業員一人ひとりのキャリアや生活設計への影響も決して小さくない。

 本資料は、ある国内大手IT企業が、コロナ禍を契機として新しい働き方や会社のあり方についての試行を重ねた経緯と、得られた成果を紹介する。「通勤時間の減少」「単身赴任の解消」など従業員の変化ぶりを示す調査結果や、新たに整備した人事制度とIT環境の具体像、社内のコミュニケーションや社外とのコラボレーションの活性化策などにも言及している。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。