資料の紹介
新型コロナウイルスによりDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速し、企業のセキュリティへの意識も高まった。これは、日本だけでなく世界的な傾向だ。実際、2019年と2021年に実施した調査を比較した結果では、自社のセキュリティ成熟度を高いと回答した企業が2％から18％に増加している。
一方で、あまり変わっていない傾向もある。セキュリティ予算やセキュリティ人材の不足は、引き続き大きな課題のままである。また、特にセキュリティ担当者を悩ませているのが、セキュリティの脅威に誤った認識を持つ経営層の存在だ。「セキュリティの脅威や問題が誇張されている」と考える経営層が依然として多い。経営層を説得するには、高度なスキルと知識に加え信頼を得ることが重要となる。
本資料は、サイバーセキュリティの最新情報と展望について、オーストラリア、インド、日本、マレーシア、フィリピン、シンガポールの企業900社のITおよびセキュリティ部門のエグゼクティブや意思決定者を対象に調査したリポートである。全体の傾向とともに、国ごとの情報も整理されている。企業のセキュリティ戦略を考えるうえで参考になる優れたリポートと言えるだろう。
