資料の紹介

 非常時における事業継続や働き方改革の推進を目的に、テレワーク環境の整備など業務のオンライン化を進める動きが広がっている。しかし、コロナ禍によって在宅勤務に切り替えたものの、今後も継続してテレワークを実施していくのには不安があるという企業経営者や総務担当者、情報システム担当者もいるのではないだろうか。

 一方で、テレワークに対応したものの、「テレワークを導入すること」が目的になっていたため、今後の仕事の環境をどうすべきかがまだ見えていないというケースもあるかもしれない。そうした企業は早急に、社員がポテンシャルを発揮し、業務効率を向上できるテレワーク環境を実現できているかどうか確認する必要がある。セキュリティも注意すべきポイントだ。

 本資料では、これからもテレワークを継続し、定着させていくためには、どのような点に留意すべきなのかについて説明する。顧客からの連絡にどう対応するかなど、4つの状況別に、「企業のテレワーク環境の整備、業務のオンライン化」の実態調査に基づいて、テレワーク継続・定着に向けて注意すべきポイントを整理し、解決策を提示する。

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