資料の紹介

　近年、地震や大雨、台風などの大規模災害が多発し、BCP（事業継続計画）の必要性が高まっている。しかし、取り組むべき項目や手順が多岐にわたるため、余力の少ない中小企業では敬遠してしまいがちだ。とはいえ、余力が少ないからこそ、被災時の混乱で事業停止が長引けば、すなわち廃業の危機に陥りかねない。

　BCP策定には、いざというときのためだけではないメリットもある。策定の過程がそのまま自社の業務や体制の見直しにつながり、事業の改善や成長のヒントになるからだ。中でも「連絡手段」はBCPでも大切な要素であると同時に、連絡ツールは普段の仕事にも活用できるため導入効果が大きい。ただし、導入するだけではなく、実際に連絡系統の整備を行い、継続することが大切である。

　本資料は、連絡ツールと通信環境を中心にBCP策定の重要性と導入方法を解説したものだ。BCPに使える通信環境としては、具体的に5つの連絡手段を説明している。さらに、事例も紹介する。東京都の従業員38人のあるメーカーでは、BCPを策定するとともに、事業継続マネジメントシステムの国際規格も取得しているという。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT／製造／建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録（無料）をお願いいたします。