標的型攻撃メールの被害が後を絶たない。攻撃者は、標的とする組織の業務内容などを想定し、周到に関係者や顧客を装ってウイルスに感染した文書などを添付してくるため、見破りにくい。結果、社内ネットワークを通じてウイルス感染が拡大し、情報漏洩に至ることもある。
企業も、従業員のITリテラシー向上や対策ツールによる多重防御など、さまざまな対策をとってはいるが、どれだけ気をつけても、標的型攻撃メールを100％排除することは難しい。実際、通販サイトの窓口に「商品の不具合」という件名で画像が添付されたメールが届いたとしたら、無視できない担当者もいるだろう。
本資料では、標的型攻撃メールに関する基礎知識や被害事例、万一ひっかかった場合の対処方法などについて説明する。さらに、2通のメールのどちらが怪しいかをクイズ形式で問う見破り方のポイント解説のほか、訓練やeラーニングの機能も備えた、対策クラウドサービスも紹介する。
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