資料の紹介

 総合IT企業として約5万人の従業員を抱えるソフトバンク。同社では、以前から一部の在宅勤務ユーザーのためにリモート接続できる環境を整えていたが、新型コロナウイルスの感染拡大を想定し、2020年にネットワーク増強を実施した。当時の情報通信基盤は、社外ユーザーが閉域網を介してデータセンターに接続し、そこからインターネットやクラウドサービスを利用する構成である。

 ところが、ネットワークトラフィック量の増加は同社の予想を超えた。本格的な在宅勤務が始まると「Web会議が頻繁に切れる」「ダウンロード速度が遅い」といった不満が続出。加えて、境界防御型のセキュリティ対策にも限界を感じた。そこで、ユーザーの利便性低下への対策とゼロトラスト環境への移行のために、新プラットフォームに切り替えることを決めた。

 本資料では、ソフトバンクがクラウド型セキュリティプラットフォームを導入した経緯を詳しく紹介する。約4万台のPCが同プラットフォームを経由して安全なリモート接続を実現。クラウド型の利点を生かし、トラフィック増加への柔軟な対応のほか、SSL検査によって暗号化された通信に隠れたマルウエアの検知も可能になったという。

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