資料の紹介
テレワークが着実に浸透している。約2000人を対象にしたあるアンケート調査によると、過半数の従業員が働く場所や時間を自由に選べるワークスタイルを望んでいたという。こうした変化に、企業も迅速に順応しなければならない。
しかしテレワークでは、対面が必須な業務フローのために逆に生産性が低下したり、新しい環境に適した社内文化が醸成されなかったりするなどの問題も発生する。だからこそ、場所・時間に制約のない働き方には従来とは異なるアプローチが必要になってくる。鍵を握るのは、人財の確保、従業員のモチベーション向上、生産性を高めるコミュニケーションDX（デジタル改革）だ。
本資料では、経済産業省情報プロジェクト室長とデジタル庁企画官を兼務する吉田泰己氏、ワーク・ライフバランス社長の小室淑恵氏、生活協同組合コープさっぽろでCIO（最高情報責任者）を務める長谷川秀樹氏が、新潮流における組織運営の在り方を紹介する。例えば大手すしチェーンでは、デジタルツールを活用した働き方改革によって過去最高売り上げを達成するとともに残業時間も減らしたという。ツールの導入と同時に、“心理的安全性”の高い組織風土も重要だとしている。
