資料の紹介

 SDGs(持続可能な開発目標)の浸透により、一般消費者のサステナビリティー(持続可能性)に対する意識が高まっている。環境やリサイクルに配慮した製品・サービスを選ぶ傾向は強まっており、それに応えるために企業は取り組みを積極的に開示する必要がある。

 しかし、単なるスローガンではすぐに見抜かれる。現代の消費者は自ら情報を収集して、あらかじめ企業の姿勢を判断するからだ。そこで経営層は自社のビジョンと実現目標を定め、全社規模でのサステナビリティー推進を目指さなくてはならない。具体的な指標と数値を掲げて取り組み全体を可視化することが重要だ。

 本資料では、世界の様々な企業のサステナビリティーに対する取り組み方を紹介する。1900人の経営層に今後12カ月の計画を尋ねたほか、1万4000人以上の成人を対象にサステナビリティーに関するアンケート調査を実施した。その結果、目的意識の高いブランドを支援するためなら100%以上価格が高くても購入すると回答した人は、なんと43%に上ったという。また、経営層のうち10人に7人が、持続可能な開発目標を設定すれば事業の有効性と俊敏性を高められると回答したとしている。

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