資料の紹介
コロナ禍によりテレワークが広がったことで、「どこでも仕事ができる」というメリットを享受している人は多い。「出社しなくても仕事ができる」と確証が得られた現場では、働く場所に対する考え方が変わったはずだ。
一方で、従業員が管理対象外のデバイスや保護されていないネットワークを業務に利用することで、セキュリティリスクが高まるという新たな課題も生まれている。だからといって出社勤務に戻したり、デバイスに制限を加えたりするのではなく、WFA（Work From Anywhere）とBYOD（Bring Your Own Device）の推進を考えてみよう。ここで重要なのは、セキュリティと耐障害性、シンプルさとスケーラビリティー、ユーザーエクスペリエンス、の3つである。
本資料では、WFAを長期戦略の1つに掲げる、5つの企業・自治体の取り組み事例を紹介する。米国ロサンゼルス市や、エネルギー企業、銀行等、数万人の職員・従業員を抱える組織の課題と解決策について、最高責任者がコメントしている。大勢の従業員が安全にWFAを実現するための方策は、大企業はもちろん、中小企業にとっても参考になるだろう。
