資料の紹介

　地域と密着したサテライト型の医療施設の価値を地域住民が最大限に享受するためには、電子カルテをネットワークでつなぎ、地域の医療機関の間で患者情報を共有できる仕組みが必要だ。そこで山形県の公立置賜総合病院では、開院当初から情報システムを積極的に導入してきた。

　その一方で、ある悩みを抱えていた。長年の運用によりサーバールームのスペースが不足しつつあったうえに、床下の配線も入り組んでしまい免震装置の動作にも不安を持っていた。

　本資料では、システム更新に合わせてサーバールームの見直しを決断し、UPS（無停電電源装置）の集約によってスペース効率向上や安全運用を実現した、山形県東置賜郡川西町の公立置賜総合病院の事例を紹介する。サーバールームのラック数を3分の2に削減し、雑然とした床下配線が整理された結果、免震装置の動作に対する不安を払拭できたという。加えて、同病院は遠隔監視システムも導入した。問題発生時にはスマートフォン上で簡単に状況把握できるほか、チャット機能でリアルタイムに助言を受けられるようになったという。

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