生産性や利便性を高めるため従業員に業務用のスマートフォンを配布しているという企業は多い。飛島建設は2016年から全従業員にiPhoneを支給。コミュニケーションツールとして積極活用してきた。導入したiPhoneは約1650台にのぼり、撮影した写真をその場で整理して提出するなど工事現場の生産性向上にも役立っている。
だが、端末の台数が増えるに従って、IT部門が担当するキッティングやアプリ配布といった運用管理の負荷は増えていく。さらに、同社のように工事現場での使用が多い場合、端末の破損や紛失のリスクにもしっかり備えておく必要があった。
本資料では、業務用スマートフォンの運用管理における課題を克服するために、飛島建設が導入したMDM（モバイルデバイス管理）ソリューションと、その活用方法を紹介する。自社専用アプリカタログの作成、インベントリ情報の収集といった機能をどのように使って効果を上げたのか、IT部門および現場での使用感はどうか、といった点を確認できる。
Microsoft 365のプラン選択のコツについて、マンガを交えて分かりやすく解説する。生産性向上、セキュリティ対策強化、トータルコスト削減を図るためのポイントをつかむことができる。
AIを導入したものの思ったほどの成果が出ないというケースは少なくない。その大きな理由の1つは、従業員の6割を占める「停滞層」にある。本資料では、AI活用が進まない原因がこの停滞層にあるとし、その解決策を解説する。
本資料では、新制度「子ども・子育て支援金」の趣旨や負担額の考え方、給与計算への影響（支援金額と控除時期）、企業が取るべき実務対応をわかりやすく簡潔にまとめている。従業員への説明にも役立ちそうだ。
新入社員教育にOJT（職場内訓練）を採用している企業は多い。しかし、現場への負担や教育品質のばらつきなどの課題がある。OJTだけに頼ることなく、安定的に高品質の人材育成を可能にする仕組みについて解説する。
現在利用している勤怠・給与管理システムは、検討されている労働基準法の改正に対応できるだろうか。本資料では、改正が検討されている主要な6つの論点と、企業が今から準備すべき3つのポイントを解説する。
