資料の紹介
コロナ禍をきっかけに多くの企業で導入が進んだテレワークは、今後も続いていく公算が大きい。国土交通省が2022年に実施した調査によると、雇用型テレワーカーの86.9％が継続意向を示し、うち92.5％は現状と同頻度以上のテレワークを希望しているという。課題としては、作業環境の整備やコミュニケーションなどが挙がるが、これらの多くはITソリューションの活用で解決可能だ。
その一方で、テレワークを進めていくことで露呈する課題もある。光熱費の負担増、教育・研究機会の不足、健康管理などだ。例えば、外出機会が減って運動不足になると、ストレス蓄積、体重増加、体力低下、体調不良などが顕在化する恐れがある。テレワーク実施企業は、こうした「新たな課題」を見過ごすことなく、解決策を模索していかなければならない。
本資料では、テレワークを進めることで浮上してくる新たな課題に焦点を当て、その解決方法について解説する。有効な解決策の1つが、福利厚生制度の充実だ。そこで、すべてワンストップで導入できる福利厚生サービスを併せて紹介する。同サービスは、140万件以上のメニューをそろえ、すでに1万6000社以上の導入実績があるとしている。
