資料の紹介

　様々な企業が経営判断のKPI（業績評価指標）としてEBITDA（利払い前税引き前償却前利益）を用いるようになっているという。例えば、ソニーグループは中期経営計画の目標に、リクルートは経営指標に活用する。なぜ税引き前の営業利益に減価償却費を加えて算出するEBITDAを使うのだろうか。

　営業利益は、国により異なる減価償却制度を反映したもので、経営者が事業評価に使うと投資判断を誤りやすいという側面がある。一方、EBITDAは、国際比較を容易にするうえ、研究開発や設備などの投資を含めた中長期的視点を提供し、経営者の意思決定を支援するFP＆A（財務計画・分析）の良い指標になるという。

　本動画は、日本CFO協会FP＆Aプログラム運営委員会委員長である石橋善一郎氏の講演を収録したものだ。同氏はインテル日本法人でCFO（最高財務責任者）を務めた後、FP＆Aプロフェッショナルの教育者として活動している。動画では、ステークホルダーに対する財務報告を目的とした指標と、経営管理を目的とした指標は異なることを強調し、経営管理目的に適した各種指標を解説する。経営幹部のほか、経営企画部門、財務部門、関連システム部門の担当者はぜひ視聴してほしい。

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