資料の紹介

　スマートフォンやIoT機器が社会に浸透し、インターネットに接続できないと仕事にも生活にも大きな影響が出る。にもかかわらず、国内にもネットにつながらない場所はある。山間部などのへき地が思い浮かぶかもしれないが、都市部も例外ではない。災害などにより通信インフラが寸断されれば、ネットにつながらない場所になり得る。

　2024年1月の能登半島地震では、孤立状態となった被災地で通信各社による回線復旧の取り組みが明らかになった。地上・洋上の移動基地局や衛星通信の活用、携帯の無償提供など、今後の災害対策のモデルケースとなった。こうしたネット接続を維持する取り組みは、企業のBCP（事業継続計画）対策でも重要だ。

　本資料では、光回線や携帯電話の回線が使えない場所でインターネットに接続するための方法を紹介する。低軌道衛星を利用した高速・低遅延通信サービスや、1台で100メートルを超える距離をカバーする無線AP（アクセスポイント）、パケットロスによる遅延の多い環境でも通信を最適化するサービスなどの技術を解説する。災害時だけではなく、山間部や建設現場、屋外イベント会場での活用も期待できるという。

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