資料の紹介

 コロナ禍によって甚大な影響を受けたエンターテインメント産業は、ストリーミングやデジタル技術とAI(人工知能)の急速な進化を契機に復活を遂げ、新たな成長段階に突入している。本レポート『エンターテインメント・ビジネスの未来2026-2035』は、急速に構造変化が進むエンターテインメント産業の現在地と10年後の姿を体系的に描き出した。転換期に何が変わり、何が残るのかを多面的に分析。そこから、今後の10年で生まれる新ビジネスやビジネスモデルの変化を予測する。

 エンターテインメント業界で大きな関心を集めるテーマの一つは、AIがもたらすビジネスの構造的インパクトである。生成AIの進化は、コンテンツ制作からマーケティング、流通、ファンとの接点に至るまで、エンターテインメント・ビジネスの工程を再定義しつつある。それは、単なるコンテンツのレコメンド(推薦)機能の高度化にはとどまらない。映画や音楽などコンテンツの創作そのものにAIが関与する時代がやってきている。それによって、産業の競争優位はどのように変わるのか。本書は、AIと人間の関係性を含め、その本質的な変化を具体的に解き明かす。

 本レポートでは、映画、放送、音楽、スポーツ、演劇といったエンターテインメントの主要分野ごとに、ビジネスモデルの変革と再編の動向を詳細に検証した。ストリーミングサービスをはじめとする新しいサービスの台頭は、ハリウッドの映画会社、大手放送局、レコード会社といった既存プレーヤーに戦略の再構築を迫っている。従来の流通構造や収益モデルを大きく揺るがす存在に成長したからだ。一方で、音楽ライブやスポーツ観戦などのライブエンターテインメントは、リアルならではの体験価値の強みとデジタルとの融合によって、新たな成長軌道に乗っている。

 さらに、本レポートはエンターテインメント産業を単独の領域ではなく、都市開発、観光、モビリティー、リテールといった他産業との融合の中で捉える点に特徴がある。ライブエンターテインメントを支えるスタジアムやアリーナ、IR(統合型リゾート)といった施設は、単なる会場を超え、地域経済やコミュニティーを支える基盤に進化している。エンターテインメントが都市や社会の価値創造の中核を担う時代に、新たなビジネス機会はどこに生まれるのか、その展望を具体的に提示する。

-----『エンターテインメント・ビジネスの未来2026-2035』の内容

▼AIとテクノロジーが変えるエンタメ産業の構造

  • 生成AIの進化によって、コンテンツの企画から制作、編集、マーケティングまで、様々な変革の可能性を解説
  • レコメンド、データ分析、需要予測など、AIがビジネス基盤として不可欠になる変化を提示
  • AIがアーティストの代替・拡張として機能する未来(AIタレント、AI演出、AI制作)を分析
  • AIと人間の役割分担、規制問題、知的財産の課題など、「共存モデル」のシナリオを提示
  • 6G、AR/VR、IoT、ブロックチェーンなどの先端技術が、エンターテインメントに与える影響を紹介
  • 技術革新が「エンターテインメントの価値そのもの」を再定義する様子を展望

▼主要エンタメ分野の再編と10年後の未来シナリオ

  • 映画や放送、音楽、スポーツ、演劇の各分野におけるビジネスモデルの再構築の過程を分析
  • 映像のSVOD(サブスクリプション型ビデオ・オンデマンド)などストリーミングサービスを中心とした新市場と、プラットフォーム競争の行く末を提示
  • ハリウッドの映画会社やテレビ局、レコード会社など既存プレーヤーの再編や統合、淘汰の動きを独自視点で解説
  • コロナ禍で壊滅したライブエンターテインメントの復活と、「現地体験」の価値の高まりを多面的に検証
  • スポーツ放映権や音楽のサブスクリプションサービス、演劇ビジネスなど、分野ごとの収益構造の変化を展望
  • 日本市場と海外市場のギャップ(構造やスピード、規模)を踏まえた将来像を提示

▼エンタメを中核とする産業融合と新ビジネス創出

  • エンターテインメントが都市や観光、小売り、モビリティーなど他分野と融合する新潮流を提示
  • スタジアム・アリーナやIRなど、エンターテインメント施設を軸にしたビジネスの高度化を分析
  • スマートスタジアム、イマーシブ体験施設など、ライブの体験価値を最大化する先進事例を紹介
  • モビリティー(自動車空間のエンターテインメント化)や都市計画(エンターテインメント主導のまちづくり)の未来像を提示
  • 観光、小売り、広告といった隣接産業への波及効果と新たな収益モデルを解説

(※下部より全目次と抜粋版をダウンロードできます)

著者:北谷 賢司/A4判、416ページ/2026年1月30日発行/発行:日経BP
著者:北谷 賢司/A4判、416ページ/2026年1月30日発行/発行:日経BP

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