影響は一過性ではない。次の時代を見据えた取り組みを
今も多くの人々の命を奪い続けている新型コロナウイルス。その影響は、決して、一過性のものではない。コロナウイルスは、半強制的に社会の在り方を変えていく。人々や企業は「ニューノーマル」「アフターコロナ」「ウィズコロナ」といった言葉で表現される次の社会に適用していかなければ、生き残ることが難しい。
しかも、その適用に向けた競争は既に始まっている。一例としてあげられるのがテレワークだ。コロナ禍以前からテレワーク／リモートワーク環境を整備していた企業は比較的スムーズに難局を乗り切っている。急遽環境を整えた企業も、なんとか間に合った格好だ。
また、クラウド環境を各社に合わせた最適な形で取り組んでいく、いわゆるハイブリッド クラウドについても同様だ。企業のIT基盤を、オンプレミス環境とクラウドをどのように組み合わせ、攻めの経営に取り組む基盤を構築していくかは、テレワークを実現する上でのインフラ整備と切り離せないものだ。
大和田 尚孝
株式会社 日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ 上席研究員
これらの取り組みは全く新しいものではない。従来から必要性が問われながらも、様々な事情で導入を先伸ばしている企業も少なくない。いまだにオフィス中心のワークスタイルを切り替えられていない企業やクラウド利用の道筋を立てられていない企業は、今後ますます厳しい状況に追い込まれる可能性がある。
では、先行する企業は、果たしてどんな取り組みを進めているのか。積極的投資すべきなのは、どの領域か。以下では、日経BP総研 イノベーションICTラボ 上席研究員の大和田 尚孝が、3社のトップに話を聞いていく。