ウィズコロナに適し、「2025年の崖」に落ちないDXが必須

 コロナ禍により、世界は大きく変貌した。自由な移動や人と人との接触が制限され、あらゆる業界でビジネスが急速に様変わりしている。

 一方で、その課題をITで解決しようという動きがこれまでにない速さで進み、数年前から叫ばれ続けながらなかなか進まなかったデジタルトランスフォーメーション(DX)が日本でも一気に加速している。急激にニーズが高まったテレワークは、既に多くの企業で環境整備が進み、企業のニーズはより高度なコミュニケーションやプロセス自動化など次のフェーズに進みつつある。これを機に、テレワークを一時的な退避策としてとらえるだけにとどまらず、今後の「ニューノーマル」に適応し、抜本的な働き方の改革とビジネスの再構築を急がなければ世界で生き残ることが難しいと多くの企業が考えているのだ。

 しかし、一部では紙をPDF化したペーパーレスをもって「DX」と捉える風潮もあり、本質的な変革につながらない取り組みも散見する。「2025年の崖」まで残された時間はあまり多くはない。社会が半強制的にDXを求めるこの機を逃せば、今後の日本の競争力後退にもつながりかねない。

 そうならないためには、最新のテクノロジーを活用しながら既存のITインフラをモダナイズし、クラウドの良い部分を積極的に取り込めるような柔軟で変化に対応できる環境を手に入れる必要がある。

 それを実現するには、企業は今何に取り組まなければならないのか。どのような選択肢から何を選び、どう行動に移すべきか。以下では、日経BP総合研究所 イノベーションICTラボ 上席研究員 大和田尚孝が、グローバル環境で最先端テクノロジーをリードするLenovoとマイクロソフト、さらに日本企業の課題や悩みにも詳しいJBCCの経営陣に話を聞いた。

株式会社日経BP
総合研究所 イノベーションICTラボ 上席研究員 大和田 尚孝

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