資料の紹介

 新型コロナウイルス感染拡大とともに、多くの企業がテレワークの導入に踏み切った。緊急事態宣言解除後も「ウィズコロナ」の状況は続き、テレワークを継続する企業が多い。本資料は、テレワークの実態についてアンケート形式で調査を実施し、約3000件の回答を分析した結果をまとめている。

 この調査では、テレワークの様々な実態が判明した。工場や店舗、施設などの「現場」は実施が困難で、テレワーク導入の“蚊帳の外”になっているのではないかと考えられていた。ところが本資料の調査によると、製造業の25%、実に4社に1社が現場(工場)でもテレワークを実施しているという。

 いったい、どのような仕組みと工夫で実施を可能としたのか。本資料では、アンケートで得られた具体的な回答を掲載している。このほか、テレワーク実施企業が利用しているツール、対象業務、課題などの調査結果を紹介している。ウィズコロナの新しい働き方を模索している企業は、必ずチェックしておきたい。

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