資料の紹介

　新型コロナウイルスの感染拡大防止対策の一環として、多くの企業がテレワークを導入した。政府が推進する働き方改革にも、多様な働き方を選択できる社会の実現が掲げられており、テレワークは今後も労働環境の1つの形態として定着していくと考えられる。

　しかし、実際にテレワークを進めてみると、会話の細かなニュアンスが伝わりにくいといったコミュニケーションの問題に加え、知識やノウハウが属人化しやすいなどの課題も見えてくる。特に後者のように、様々な有益な情報が個人にとどまり、社内で適切に共有されない場合、業務効率や生産性にも大きな影響を及ぼす。個人の持つ情報や知見が社内に適時提供され、蓄積され、社員に効率よく展開できるようにするにはどうしたらよいのだろうか。

　本資料では、テレワークの課題解決に向けて、既に1500社以上が活用している情報共有ツールを紹介する。社内で共有されるべき情報が個々の社員から積極的に投稿される仕組みと、その情報を必要に応じて効率よく検索できる機能を併せ持つ。このツールを社内で積極的に活用するための導入、定着に向けた進め方について詳しく解説している。

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