資料の紹介

 新型コロナウイルス感染症対策による休校措置で表面化した諸問題を受けて、文部科学省は全国の学校で義務教育を受ける児童・生徒に「1人1台端末」の導入を目指す「GIGAスクール構想」の実現を、2023年から2020年へと大幅に前倒しにした。

 この構想で、ICT環境整備に確保された予算は4610億円。ただ、ICT環境の整備そのものが目標ではなく、児童・生徒にどのような資質・能力を身につけさせるかが重要だ。2018年に15歳を対象に行われた国際学習到達度調査(PISA)では、「読解力」が15位だったことが問題視されたが、PISAはPCで受験するため、PCに不慣れなことも影響した可能性が高い。実際、学校内外でのICTの利用については、日本はOECD加盟国中最下位だった。

 本動画では、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授が、新学習指導要領および「withコロナ」時代の教育情報化政策の動向を踏まえつつ、本来の目的を見失わずにICT環境の整備や活用を進めるための考え方や注意点を解説する。

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