資料の紹介

 これまでのように従業員全員がオフィスに集まって仕事をするのではなく、在宅勤務やサテライトオフィス、モバイルワークなど多様なスタイルで、効率よく業務を進めるための「働き方改革」が、日本でも定着してきた。コロナ禍で在宅勤務を推進する企業が増えた影響も大きい。

 働き方改革推進の鍵となるのがコラボレーションツールの活用だ。その代表格の一つが「Microsoft Teams」だが、日本企業が効率的かつ安全に使うためには工夫が必要だ。特に大企業には日本特有の運用ルールが存在することが多く、その対応にIT部門の手がとられてしまう。

 本資料では、日本の大企業がTeamsを運用していく上で抱えがちな課題を挙げ、それらを予防/解消するためのソリューションを紹介する。Microsoft 365と連携した設定変更の自動化、組織のポリシーを反映したWebベースの申請・承認ワークフローといった機能が、ポリシーに合わせた運用を効率よく実現するうえで有効だとしている。

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