資料の紹介

 コロナ禍で一気に広まる気配を見せたテレワークだが、業務効率や生産性を理由に導入していなかったり、テレワークを止めたりした企業は少なくない。一方、あるアンケート調査によると、若者の8割超が「テレワークは当たり前の制度」であり、学生の6割超が「テレワーク制度の有無が企業選びに影響する」と回答している。テレワーク制度の有無が、企業イメージを左右する可能性が出てきた。

 テレワークが必要とされている制度であることは事実だ。ただ、対面のコミュニケーションが不要になるとは考えにくい。従業員のニーズや業務内容に応じて出社とテレワークを混在させる「ハイブリッド」な環境を用意し、働く時間と場所の自由度を高めることが重要だ。

 本資料は、18~29歳を対象に実施したテレワークに関する意識調査と、テレワーク術について簡潔にまとめたものである。テレワーク制度のない企業は今後、優秀な若手人材を獲得できなくなるかもしれない。ほとんどの若者は、Web会議ツールの利用経験があり、テレワークに対応するのも難しくないだろう。若手人材と企業との間の思わぬギャップに足をすくわれないように、まず若者の「ホンネ」を見てみよう。

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