資料の紹介

 コロナ禍を機に日本でも一気に導入が進んだテレワーク。デメリットが多いとして早々に全員出社へ戻した企業もあるが、テレワーク導入後の初期段階で、その是非を結論づけるのは時期尚早と言える。新しい環境下ですぐに従来の生産性を実現することは難しく、時間とともに慣れることで生産性が高まることはよくあるからだ。

 従業員の立場では、満員電車から解放される、ワークライフバランスが改善するなど、テレワークのメリットは多い。社員の8割がテレワーク継続を希望しているという調査もある。また、別の調査で若い世代に「個人が成長できる企業の特徴」を聞いたところ、「テレワークなど場所を選ばない働き方ができる」ことが1位に挙がった。テレワーク環境の充実は、今後の採用戦略の一つになり得るのだ。

 本資料では、テレワーク導入時の最大課題が、業務の状況確認のための会議や報告が増えたことによる、実作業時間とアウトプット量の減少にあることを明らかにしている。さらに、こうした無駄な会議や報告の時間を削減して、業務を効率化するためのツールについて紹介する。実際にこのツールを導入し、売り上げが1.7倍に増えた事例もあるという。

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