資料の紹介
日本企業にとって、DR（ディザスタリカバリ、災害復旧）は避けて通れない重要なテーマだ。今後、発生が予想される南海トラフ地震や富士山噴火などにも備える必要がある。特に事業の生命線となるITシステムをいかに迅速に復旧するかを、入念に計画しておくことが求められる。
とはいえ、通り一遍の対策では通用しない。災害には様々な規模があり、単純な二重化では対処しきれない場合がある。また、「どの時点までのデータを復元するか」のRPO（目標復旧時点）と、「どのぐらいの時間をかけて復元するか」のRTO（目標復旧時間）も、明確に意識する必要がある。あらゆる最新データを瞬時に復旧することなど、ほとんど不可能だからだ。
本資料では、災害規模を「点」「線」「面」に分けて、それぞれの視点で必要なDR対策を解説する。さらに、RPOとRTOについても、どのように考えるべきかを詳しく述べる。例えば、DRのために「最新データは捨てる」と判断する期間がRPOだとする指摘は、対策の現実を見据えたものだ。そのほか、冗長化に適した回線やデータセンターの選び方など見落とされがちなポイントも解説する。本当に役立つ実践的なDR対策ガイドとして、ぜひ活用したい。
