資料の紹介

 「ゼロカーボン経済」へ向けて、巨額の投資が動き出している。脱炭素を後押しする製品やサービスは、世界が今、最も注目している重要市場だ。しかしながら日本は、実績を上げる欧州や特許技術数でリードする中国に比べ、世界の流れに乗り遅れてしまっている。

 日本が勝機を見いだすためには、まず、世界の技術動向や市場動向を正確に捉えることが必要だ。世界の状況を正しく認識したうえで、進出を検討している国のニーズや、自らの強みを生かせる領域を見つけ出す作業が求められる。

 本レポート「脱炭素ビジネス未来戦略」では、近い将来に実用技術が登場する可能性の高い16の「メジャーエリア」と、近年の研究者が特に注目するカーボンニュートラル技術を明らかにした。さらに、中国・インド・米国・欧州・韓国といった世界の主要国・地域別の技術ニーズを特定した。この10年で出願された脱炭素関連の世界の特許6万7000件を分析し、導き出している。国・地域別ニーズの特定では、発行国・地域別特許数を分析した。

 その上で、日本の強みを生かせる7つの有望領域と事業、その市場規模などを提示した。技術や研究開発動向、投資ニーズ、関連業界の動向、今後の成長率の見込みなどを解説しており、未来に向けた事業創出を検討する上で有用な情報がそろっている。 

 加えて、国立環境研究所の研究者による、世界・日本の動向、業界ごとの温室効果ガス排出量と削減取り組み、カーボンニュートラル技術の効果予測など、戦略策定に不可欠な全ファクトデータも収録した。「ゼロカーボン経済」時代の成長戦略を描き、事業戦略を立案するに際し、必携の一冊である。

-----「脱炭素ビジネス未来戦略」の内容

▼有望7事業の「市場規模・技術分析」レポート
「風力発電」「高圧直流送電」「太陽熱利用」「ペロブスカイト太陽電池」「蓄エネルギー」「水素キャリア」「脱炭素コンクリート」それぞれの領域の政策・市場・技術動向を徹底解説。

▼脱炭素の関連技術特許6万7000件を分析、「メジャー技術」16領域を特定
16の領域にそれぞれどのような特許があるかを解説。研究者が特に注目する技術、中国・インド・米国・欧州・韓国・日本の発行国・地域別の特許分析など、独自の分析結果を26点のデータ・図表と共に収録。

▼温室効果ガス削減目標・実績 先進企業204社調査
「Scope3」までの目標値と平均・レンジ別企業数を、SBTi加盟企業、RE100参加企業、ESGブランド調査上位の先進企業204社を対象に調査。先行する企業の削減目標と達成率から、各業界のGHG(温室効果ガス)削減の現状と展望が見えてくる。

▼戦略策定に役立つ全ファクトデータ
脱炭素技術の現状と見通し、業種別CO2排出量、国内外の動向ほか、これからビジネスに取り組む上で必要な情報を全180ページ、123点の図表・データと共に収録。

(※下部より抜粋版をダウンロードできます)

企画・編集:日経クロステック/調査・執筆:VALUENEX、青柳聡史、CAMI&Co.、芦名秀一・石河正寛・日比野剛・増井利彦(国立環境研究所)、石田雅也(自然エネルギー財団)、一杉佑貴(産業技術総合研究所)、小野寺弘晃・根本 和宜(東北大学大学院)、甲斐沼美紀子・西岡秀三(地球環境戦略研究機関)、加藤真(海外環境協力センター)、金池綾夏・平山智樹・元木悠子(みずほリサーチ&テクノロジーズ)/A4変型判、336ページ/2022年2月18日発行/発行:日経BP
企画・編集:日経クロステック/調査・執筆:VALUENEX、青柳聡史、CAMI&Co.、芦名秀一・石河正寛・日比野剛・増井利彦(国立環境研究所)、石田雅也(自然エネルギー財団)、一杉佑貴(産業技術総合研究所)、小野寺弘晃・根本 和宜(東北大学大学院)、甲斐沼美紀子・西岡秀三(地球環境戦略研究機関)、加藤真(海外環境協力センター)、金池綾夏・平山智樹・元木悠子(みずほリサーチ&テクノロジーズ)/A4変型判、336ページ/2022年2月18日発行/発行:日経BP

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