資料の紹介

 長引くコロナ禍を受け、大手企業を中心にテレワーク採用の動きが本格化している。ただ、そうした企業の多くが、顧客や取引先とのコミュニケーションのほか、様々な日常業務を、テレワーク環境でいかに効率よく進めるかに腐心している。

 テレワークを根付かせたいなら、避けられないのが「デジタルデバイド(情報格差)」問題だ。ビジネスチャットやWeb会議ツールなどを新たに展開する際には、全従業員が一定のITリテラシーを身につけていることが前提となる。在宅勤務用のスペースを自宅に確保できない従業員もいるだろう。こうした個人差を考慮しないと、働き方改革のための施策が、一部の従業員には負担になりかねない。

 本資料では、テレワークを前提とした新しい働き方への移行を図る企業が直面する「デジタルデバイド問題」を取り上げ、「チャットツール」「Web会議」「デバイス活用」など、テーマごとに解消のためのヒントを紹介する。

この先は日経クロステック Active会員の登録が必要です

日経クロステック Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。