資料の紹介
日本でもマルチクラウドの導入が進む。1社だけに依存するベンダーロックインからの脱却、分散運用による非常時のリスク回避、適材適所の強みを生かしたアジャイル開発などがマルチクラウドの主なメリットだ。デジタル庁でも、政府・地方自治体が利用する「ガバメントクラウド」ではマルチクラウドを推進した。
一方、マルチクラウドの優位性を把握しながらも導入をためらう企業も少なくない。複数運用にまつわるコスト、管理やセキュリティの複雑さ、スピード感の損失といった懸念があるからだ。しかし、米国のある調査によると、調査対象組織の81％がマルチクラウドを採用しているという。しかもこれは2019年、コロナ禍前の統計だ。不確実な時代において企業競争力を高めるためにも、マルチクラウドを真剣に検討したい。
本資料では、マルチクラウドを今後のクラウド戦略の前提として位置付け、そのうえでクラウド間を自由に行き来できるオープンなクラウドアプローチを解説する。コンテナ共有プラットフォームの「Kubernetes」を筆頭に、クラウドのオープン化に向けた各種ツールも紹介。実際にマルチクラウドを活用しているユーザーの声も掲載している。
