コロナ禍で急にテレワークへ移行した企業では、徐々にセキュリティ面の課題が表面化している。例えば、セキュリティ対策がユーザー自身に委ねられていたり、決められたルールが十分に守られていなかったりする。実際、テレワーク端末はサイバー攻撃に狙われやすい。
パスワードの扱いやデータの暗号化といった対策は基本だが、セキュリティツールを導入すれば大丈夫というものではない。また、盲点になりがちなのが業務委託先など、社外のセキュリティ対策である。自社はテレワークを導入していなくても、取引先や業務委託先がテレワークを導入している場合は、セキュリティ対策を順守してもらう必要がある。
本資料は、情報セキュリティ改善に向けた8つのチェックリストと、それぞれの改善点および取るべきアクションを解説する。加えて、2万7000人以上の社員を抱える企業が、テレワーク中のセキュリティ対策をどのように徹底したのか、その実例も紹介する。セキュリティを重視するあまり、使い勝手が悪い仕組みになってはいけない。「ルール」「人」「技術」のバランスを考えた、システムやルールの整備が重要としている。
Microsoft 365のプラン選択のコツについて、マンガを交えて分かりやすく解説する。生産性向上、セキュリティ対策強化、トータルコスト削減を図るためのポイントをつかむことができる。
AIを導入したものの思ったほどの成果が出ないというケースは少なくない。その大きな理由の1つは、従業員の6割を占める「停滞層」にある。本資料では、AI活用が進まない原因がこの停滞層にあるとし、その解決策を解説する。
本資料では、新制度「子ども・子育て支援金」の趣旨や負担額の考え方、給与計算への影響（支援金額と控除時期）、企業が取るべき実務対応をわかりやすく簡潔にまとめている。従業員への説明にも役立ちそうだ。
新入社員教育にOJT（職場内訓練）を採用している企業は多い。しかし、現場への負担や教育品質のばらつきなどの課題がある。OJTだけに頼ることなく、安定的に高品質の人材育成を可能にする仕組みについて解説する。
現在利用している勤怠・給与管理システムは、検討されている労働基準法の改正に対応できるだろうか。本資料では、改正が検討されている主要な6つの論点と、企業が今から準備すべき3つのポイントを解説する。
