資料の紹介
不適合品が判明した際、原材料の仕入れから完成品出荷までの全工程のデータを取っておけば、素早く履歴をチェックし問題の発生源を突き止めることが容易になる。ところが、そのデータが紙帳票などに手書きされたものだったり、最新状態に更新されていなかったりすると、追跡に時間がかかりすぎ原因究明が困難になる。
不良原因や影響範囲を迅速に突き止められなければ、多大なコスト損失が発生する。それだけにとどまらず、損害賠償やリコールなどの大きな問題に発展する要因にもなりかねない。不良原因・影響範囲を早期に特定できる「トレーサビリティー（追跡可能性）」の実現は、製造業にとって大きなテーマである。
本資料では、トレーサビリティー実現の実践手法について解説する。トレーサビリティーの実現には「情報の蓄積」が重要であり、あらゆる情報が収集できるようにインフラや環境を整備することから始まる。さらに、企業間や部門間でシステムを連動させて、効率的にデータが集まる仕組みを構築する必要がある。こうした取り組みを進める中でよくぶつかる課題と、その解決手法や注意点について、わかりやすく説明している。
