企業は、経理、総務、営業、生産、購買といった複数の部門が連携することによって機能している。各部門が自分たちの課題を個別に解決しようとしても、期待したほどの効果があがらないのはそのためだ。かえって他部門の足を引っ張って全体の生産性を下げる恐れすらある。
企業全体の生産性を高めるには、業務プロセスの全体最適化が必要だ。それには、各部門が扱うあらゆる情報を統合・共有し、一元管理することが欠かせない。その際の基盤として生まれ、発展してきたのがERP（統合基幹業務システム）である。
本資料では、ERP導入で何が実現できるのかを解説したうえで、製造業や化学、食品・消費財、流通・卸といった業種別に、ERPで解決できる課題をリスト化した。ERPは大企業向けという印象を抱く人も少なくないが、近年では導入コストの低減に伴い、中堅・中小企業での導入も加速しているという。
Microsoft 365のプラン選択のコツについて、マンガを交えて分かりやすく解説する。生産性向上、セキュリティ対策強化、トータルコスト削減を図るためのポイントをつかむことができる。
AIを導入したものの思ったほどの成果が出ないというケースは少なくない。その大きな理由の1つは、従業員の6割を占める「停滞層」にある。本資料では、AI活用が進まない原因がこの停滞層にあるとし、その解決策を解説する。
本資料では、新制度「子ども・子育て支援金」の趣旨や負担額の考え方、給与計算への影響（支援金額と控除時期）、企業が取るべき実務対応をわかりやすく簡潔にまとめている。従業員への説明にも役立ちそうだ。
新入社員教育にOJT（職場内訓練）を採用している企業は多い。しかし、現場への負担や教育品質のばらつきなどの課題がある。OJTだけに頼ることなく、安定的に高品質の人材育成を可能にする仕組みについて解説する。
現在利用している勤怠・給与管理システムは、検討されている労働基準法の改正に対応できるだろうか。本資料では、改正が検討されている主要な6つの論点と、企業が今から準備すべき3つのポイントを解説する。
