資料の紹介

　新型コロナ禍において、テレワークと出社勤務を組み合わせたハイブリッドワークを採用する企業が増えた。こうした企業は、社員全員がオフィスに出社する従来の働き方に戻すことはないだろう。パソコンを使った個人作業は、周囲から話しかけられて中断することがないテレワークのほうが向いていて生産性も高いからだ。

　ここで企業が見直すべきなのが、オフィスの存在意義だ。従来は、パソコンを使った個人作業や会議・打ち合わせなどを行う場との位置づけだった。しかしハイブリッドワークの普及後も同じ存在意義でよいのだろうか。特に会議・打ち合わせについては、テレワークをする社員も参加している。従来のオフィスのままで、出社している社員と公平に議論できるだろうか。

　本資料ではこうした疑問を踏まえて、ハイブリッドワークが普及した企業における新しいオフィスのあり方や設計の考え方、必要になってくるデジタル技術などを解説する。ハイブリッドワークに適したオフィスを展開していく3つのアプローチの利点と欠点も紹介。企業のIT部門に加えてオフィスを管理する総務部門などの担当者にも参考になりそうだ。

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