資料の紹介
新型コロナウイルスの法律上の扱いが5類感染症へ移行したことで、テレワークは必要なくなったと考える経営者やシステム管理者がいるかもしれない。だが、テレワークはコロナ禍以前から働き方改革の一環として導入が進んでいた施策で、あらためてそのメリットを考える必要があるだろう。
テレワークで実現する働き方に「ABW（Activity Based Working）」がある。これはオランダ発祥の考え方で、ノートPCなどを駆使し、今やるべき仕事に対して、いつどの場所でやるのが最も効率がいいかを働く人が決めるというもの。日本企業もこの考え方に沿って次のステップへ踏み出すことで、生産性やワークライフバランスを向上させたり、オフィスを削減したり、人材流出を防いだりできる。
本動画では、コロナ対策にとどまらないテレワークの利点や導入ポイントを解説する。まずは総務省の調査結果を参照しながら、テレワークの導入実態を提示。続いてABWの考え方に触れ、テレワーク導入に向けた課題と対策について述べる。対策では3つのポイントを示し、テレワーク導入が難しいと考えている企業だけでなく、今後もテレワークを拡大していこうとする企業にも分かりやすい。
