資料の紹介

 日本の自動車産業にとって今、最大の関心事は電気自動車(EV)の未来ではないだろうか。中でも、斬新な考え方をする新興メーカーは、動きも速く、次の一手を予測することが難しい。

 本レポート「EV未来予測 世界5社の開発戦略」は、EV企業として世界の注目を集めるソニー・ホンダモビリティと中国BYD、米Waymo、米Apple、米Teslaの5社の開発戦略を知財分析からあぶり出し、EVの未来を予測。自動運転・デザイン・UI・電池・熱マネジメントなど、新しい体験を実現する技術を、IPランドスケープと呼ばれる知財情報解析を活用して深掘り分析。この分析結果を147枚の「開発戦略分析シート」にまとめて視覚化している。

 例として、ソニー・ホンダモビリティをソニーと設立した、ホンダのグリッド/V2G分析結果について紹介しよう()。

 「ホンダについては、グリッド等(交流幹線または交流配電網…)への傾注、突出した存在感が認められる。車載電池への充電だけでなく当該電池からグリッドへ放電して融通可能とすべく、車両データを受信してグリッド側から遠隔制御する志向がうかがえる。ビジネス関連発明(主にV2G関連)にも通じることから注目に値する」(「EV未来予測 世界5社の開発戦略 開発戦略分析シート009」より一部抜粋)。

 「該当28件(の出願)にはスマートホーム(HEMS)関連が多数内包され、図面に明示されたものも多数(左下に例示)確認されることから、一戸建てオーナー向けに、ホンダ製EVの車載電池を加えたHEMSの拡充を訴求点とした同社製EVの販促や、ホンダ車オーナーの囲い込み志向がうかがえるため、なおさら注目に値する」(同)。

図 個別分析 ホンダ編 グリッド/V2G分析
図 個別分析 ホンダ編 グリッド/V2G分析
出所:「EV未来予測 世界5社の開発戦略 開発戦略分析シート009」(作成:山内 明)
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 本レポートは、EVの主役に躍り出ようとしている新興メーカーの知財に加えて具体的な事例や関連記事を併せて分析することで、EVの未来を予測できる内容となっている。さらに、トヨタやドイツVolkswagen、デンソー、ドイツRobert Boschなどの世界トップメーカー14社の分析結果も収録。新たにEV市場への参入を検討する企業が経営戦略や事業戦略を策定するにあたって必携の1冊となっている。

-----「EV未来予測 世界5社の開発戦略」の内容

▼ソニー・ホンダなど注目5社の個社分析とEVの将来予測
知財情報解析IPランドスケープでソニー・ホンダモビリティ、BYD、Apple、Tesla、Waymoの開発戦略を分析。「開発戦略分析シート」で独自分析の結果を「見える化」するとともに、具体的な事例や関連記事を多用して分かりやすく解説。

▼マクロ分析:5社の比較分析による各社の傾注分野分析と将来予測
「出願人ランキング×IPCマトリクスマップ」から、各社が14分野のどこで存在感を示し、傾注しているのかを解析。
<対象分野>EV関連、電池関連、自動運転関連、HEV、FCV、グリッド/ワイヤレス給電、2輪、ビジネス関連発明、HVAC/熱マネジメント、ドローン関連、センサフュージョン、AI関連、通信関連、車両ハード関連

▼世界トップ14社の傾注分野分析
電動化関連の世界トップ企業についても簡易分析を実施。各社の傾注分野が明らかに。
<対象企業>トヨタ自動車、Hyundai Motor、BYD、Robert Bosch、Audi、Geely、BMW、デンソー、Volkswagen、Audi FAW NEV、SUBARU、BAIC、Ford Motor、ホンダ

▼テーマ別分析:アップルの戦略やBYDの強さの秘密に迫る
・「機能要素」別、「ハード/外観」別の出願傾向分析
・アップルカーの戦略考察と将来予想
・BYDの意匠分析、デザイン力の源泉分析
・中国勢の戦略分析 など

(※下部より全目次と抜粋版をダウンロードできます)

調査・分析:知財ランドスケープ 代表取締役社長CEO 山内 明/A4判、614ページ/2023年12月20日発行/発行:日経BP
調査・分析:知財ランドスケープ 代表取締役社長CEO 山内 明/A4判、614ページ/2023年12月20日発行/発行:日経BP

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