資料の紹介
新年度が始まり、新入社員や異動してきた社員に業務の手順を教えるためのマニュアルを作成している企業は多いだろう。マニュアルは作業の品質や効率を向上させるために有効だが、誤読されたり、読み飛ばされたりすることが少なくない。しかも、作成に手間がかかるうえに、更新が遅れて実際の作業と合致しない部分が出る場合もある。
そこで、作業手順などを文字や写真を印刷した紙ではなく、パソコンやタブレットの動画で説明する方法が注目されている。動画マニュアルなら動きやNG例まで伝えて標準化と習熟を加速しやすく、教育担当者がつきっきりになる必要もなくなる。だが、一般的な動画ツールを使って動画マニュアルを作るのは担当者にとって負担のかかる作業となる。
本資料では、動画マニュアルの費用対効果を検討する際の6つの視点と、費用対効果を高める5つの実践策を解説し、実際に導入企業が上げた成果を紹介する。ある物流企業では、フォークリフトとエレベータの接触事故が頻発し修繕費が年間100万円を超えていたが、安全教育を動画化して翻訳機能で外国人にも展開した結果、ゼロ件になったという。
