資料の紹介
約560床と約1300人の職員を有し、政策医療から高度先進医療まで幅広く提供している大分県立病院。同院が国内の医療機関で相次いだランサムウエア被害の報告書を分析したところ、ある共通点が見えてきた。「バックアップはあったが復旧まで数カ月を要した」という点だ。そこで同院では、セキュリティ対策の発想を転換。「防御中心」から「早期復旧」へと方針を変更した。
医療機関のシステムは、止めないことが何よりも重要だが、当然、セキュリティ対策の予算や人員は限られる。電子カルテをはじめとする多数のシステムが複雑に連携することも珍しくない。新たな防御製品を追加することは現実的ではなかった。そこで同院は、データの可用性を高めるバックアップ基盤を整備。医療継続に重点を置く対策へと舵を切った。
本資料では、大分県立病院が実践したデータ保護戦略を紹介する。ストレージの標準機能を活用したバックアップと改ざん防止の仕組みにより、最短で約2時間、バックアップサーバーからでも約2日で復旧できる見通しが立ったという。早期復旧を軸としたデータ保護の考え方は、医療機関はもちろん、事業継続を重視するあらゆる組織にとって参考となるはずだ。
